ECサイトにはいくつか種類があり、1つ1つに固有の特徴があります。
今回はその内のひとつ、ショッピングモール型ECのお話しです。
モール型ECとはどんなものなのか？その特徴・利点・種類について、詳しく見ていきましょう。
ショッピングモール型ECとは？
そもそもショッピングモール型ECと、他のECにはどのような違いがあるのでしょうか？
モールとはWeb上の「仮想商店街」のことです。
現実の商店街や百貨店を想像してもらえばいいでしょう
所定の費用を支払うことで、この仮想商店街の店子になることができます。
例えば、Amazonや楽天はショッピングモール型ECの代表格となります。
Amazonという商店街に多彩な店舗が集まり、ユーザーはそこで自由にショッピングを楽しめるといったイメージです。
自社ECとは？
ショッピングモール型ECの比較対象としてあげられるのが、自社EC（独自店舗型）です。
自社ECでは、モールに属さずに独自にサイトを構築し、運営を行います。
個人経営を行っている飲食店やアパレル店をイメージしてもらうと分かりやすいでしょう。
あらかじめ用意されたフォーマットを使って運営できるショッピングモール型と違い、サイトの立ち上げから集客、販売といったすべての業務を独自で行う点がショッピングモール型との大きな違いです。
メリット・デメリットでみるモール型ECと自社ECの違いは？
では、ショッピングモール型ECにはどのような利点・欠点があるのでしょうか？
ここでは、自社ECの利点と欠点もご紹介しながら、両者の違いを見ていくことにしましょう。
ショッピングモール型ECのメリット
モール型ECの利点としてまず挙げられるのが、集客力の高さです。
たとえば、楽天やAmazonの知名度は説明するまでもないですよね？
すでに多くの利用者がいる楽天やAmazonでは、自然にお店に訪れる人が増えるでしょう。
サイトの知名度が高いので、お客さんが安心してお買い物できるのも利点の1つです。
ショッピングモール型ECのデメリット
ショッピングモール型ECのデメリットとして、毎月モール側に支払う出店料が挙げられます。
モールの出店料は、月々の固定費＋売上に応じたロイヤリティで構成されますが、料率は高めなので運営を圧迫することがあります。
また、店舗の独自性が低くなりがちなのもデメリットの1つです。
モール内では、基本的に独自サービスを導入することはできません。サイトのデザインにも制限があるので、個性的なECサイトは生み出しづらいでしょう。
他にも、販売する商品によっては出店できない、他の競合相手との比較による価格競争などが挙げられます。
自社ECのメリット
次に自社ECのメリットについて見ていきましょう。
自社ECのメリットとして、自由度の高さが真っ先にあげられます。サイトのデザインやカート機能、販売方法など独自のサービスを導入できる点は魅力的です。
また、ショッピングモール型ではモール内での競争が発生してしまうため、どうしても価格競争に巻き込まれてしまいます。
その点自社ECでは独立した形態で運営できるため、価格競争に巻き込まれにくいといったメリットもあげられるでしょう。
自社ECのデメリット
知名度で勝るモール型と比べ自社ECでは集客面に劣る点がデメリットにあげられます。
ある程度の人数を集めるまでは、時間と労力が必要となってくるでしょう。
また、ショッピングモール型と同じ商品を取り扱っている場合、いくら同じ価格でも知名度に勝るモール型の方がユーザーからの信頼感が高くなってしまいます。
サイトの構築を行うのに専門的な知識が必要になる点も、自社ECを運営する上でのハードルと言えるでしょう。
ショッピングモール型ECの2つの種類
モール型ECは、「マーケットプレイス型」と「テナント型」の2種類に分けられます。
それぞれの特徴を詳しく見てみましょう。
マーケットプレイス型
マーケットプレイス型の代表がAmazonです。
モール内で商品を販売したい企業が、モールに「出品」する形になります。
商品のデータのみがモール内に集められ、受注データが各出品者に届けられる仕組みです。
メリットとしては、運営者側が管理してくれるため、「出品側の負担が少ない」「構築費用が安い」などがあげられます。
その分ユーザーに対する出品者の存在感は薄く、出品者ごとの独自性もほぼ皆無です。
そのためマーケットプレイス型のモールで売上を上げるためには、完全に独自の商品を売るか、価格勝負をする必要がありあす。
テナント型
楽天に代表されるのがテナント型のモールです。
現実のショッピングモールと同じように、各企業がモールに「出店」し、商品を販売するのですが、運営と管理は企業側が行うことになります。
商品登録、受注管理、売上集計等の作業も全て、企業側が責任を持っているという特徴があります。
マーケットプレイス型よりも店舗の独自性が出せ、ある程度リピートにも期待できます。
しかし、マーケットプレイス型と比べると構築費用が割高で、出店者が店舗を運営することになるのでリテラシーの高さが求められます。
国内ECのシェアや動向をチェック
ここまでショッピングモール型ECの特徴や自社ECとの違いをご紹介してきましたが、ここからは少し視点を変えて国内EC市場の動向を見ていくことにしましょう。
国内EC市場は拡大傾向にある
経済産業省の「平成29年度?我が国におけるデータ駆動 型社会に係る基盤整備」によると、2017年の国内BtoC取引額は16兆5,054億円。
これは前年に比べ9.1％の増加で、EC市場が拡大傾向にあることが伺えます。
今後もこの傾向は継続すると予測されており、2020年には市場規模は20兆円を超えるとされるなど、EC市場の勢いはますます加速することが予想されます。
国内シェアの半数を占める３大モール
次に国内の企業別シェアの動向を見てみましょう。
「ジェトロ世界貿易投資報告（2017年版）」によると、国内EC市場における企業別のシェア第1位はアマゾン（20.2％）、2位は僅差で楽天（20.1％）という結果になりました。
3位にはソフトバンクが運営するYahoo!ショッピングが（8.9％）で続き、上位3つが国内シェアの約半数を占めていることになります。
とくにアマゾン、楽天の上位2社のシェア率は高く、ショッピングモール型ECとして高い売上と知名度があることが見て取れるでしょう。
越境ECや物流問題が今後のポイント
最後に今後の国内ECの動向を考える上で、2つのポイントに言及しておきましょう。
1つは越境ECの拡大です。
すでに国内企業からも中国や東南アジア地域でのEC事業を展開する動きも多く、今後は世界市場との競争激化も予想されます。国内EC企業は、自社が取り扱う商品がこうした競争に巻き込まれるのかしっかり推移を見守らなければなりません。
もう1つは、物流問題への対応です。
ECの発展とあわせて、物流における人手不足やコスト拡大が大きな課題として取り上げられるようになりました。ECにとって物流はなくてはならない存在です。
ECを運営するする際は、こうした喫緊の課題にも視野を広げておく必要があるでしょう。
ECサイト構築ならリピスト
今回はモール型ECについてまとめま。
モール型ECにも他のECと同じようにメリット・デメリットがあります。
モール型ECは、出店料や広告の仕組みにより独自ドメインのECよりは利益が出づらいですが、店舗運営の一部をモールが負担してくれるので、モール型ECは初心者に出店しやすくなっています。
今までECサイト運営したことのない方や、始めてから日が浅い方はモール型ECから入るのもいいでしょう。
