参考になるO2Oの成功事例を集めました！

デジタルテクノロジーの発展と共に、年々注目が高まっているO2O施策。

オンライン上のユーザーを実店舗へと誘導するためのマーケティング手法ですが、各企業では実際にどのような取り組みを行っているのでしょうか？

今回は、O2Oの代表的な成功事例をピックアップしてご紹介していきます。これからO2Oの導入を目指している事業者の方は、ぜひ参考にしてください。

O2Oとは？

O2O（オーツーオー）とは、Online to Offlineの略称です。

ネットやアプリといったオンライン上のユーザーを、オフラインである実店舗へ誘導するためのマーケティング手法で、近年各企業での導入が進んでいます。

例えば、アプリやWebサイトで提供される割引クーポンや、GPS機能を使ったチェックイン機能などが具体例に挙げられます。

デジタルテクノロジーの発展がO2Oを後押し

O2Oが注目を集めている理由として、デジタルテクノロジーの発展が挙げられます。

ユーザーの多くがスマホやPCを利用して、絶えずオンラインに接続できる現代にあって、実店舗を持つ企業でもオンラインを使った集客効果が高まっています。実店舗を訪れる際にまずネットに接続して情報を集めるといったユーザーも多く、O2Oを導入する価値は日に日に高まっていると言えるでしょう。

また、接客ツールやAIの発展、高精度のアプリの開発といった技術的な後押しが、O2Oの効果をさらに高めていると言えます。

代表的なO2Oの成功事例4選

では、実際にO2O施策を導入している企業の中で、成功事例と呼べる4つの例を見ていきましょう。

1．ユニクロ

まずご紹介するのが、アパレル大手のユニクロです。

ユニクロでは、自社アプリを使ったO2O施策に取り組んでいます。アプリをインストールしたユーザーには、店舗で利用できる割引クーポンを発行。クーポンやセール情報はプッシュ通知で届くため、ユーザーの来店行動を刺激することができます。

また、店舗の在庫情報を確認できる機能も特筆ものです。こちらは、ユーザーが欲しい商品の在庫情報をオンラインで確認できるもので、事前に目当ての商品の在庫を確認して来店することができます。

「店舗を訪れたものの、欲しいサイズやカラーがなかった…」といった体験は、その後の来店意欲を削ぐことに繋がります。しかし在庫情報をリアルタイムでチェックできれば、高いモチベーションを持って実店舗に誘導することができ、売上に結びつきやすいと言えるでしょう。

2．ニトリ

幅広い種類の家具やインテリアを取り扱うニトリも、O2O施策に力を入れています。

ニトリが提供する「ニトリアプリ」では、2019年8月に画像検索機能を実装。こちらは、ユーザーが撮影した家具やインテリアなどの商品をリアルタイムで表示してくれるもので、ニトリで取り扱っている商品を瞬時で表示してくれます。

ニトリの商品でなくても、類似した商品をピックアップしてくれるため、ユーザーのイメージに近いものを素早く見つけ、購入をアシストしてくれる仕組みです。

これまでも来店時に自分で撮影した写真を提示して、従業員に相談するといったケースは多かったと言います。画像検索機能はこうしたユーザーの購入体験を向上させ、オンラインから実店舗へのスムーズな導線を実現しました。

3．ガスト

飲食店でも、O2O施策の導入は多く見られます。

外食チェーン大手のガストでは、自社アプリで来店時に利用できる割引クーポンを発行しています。また、ユーザー情報を元に、誕生日クーポンやシニアクーポンといったバリエーションも用意することで、ユーザーへの特別感を提供。

また、GPS機能を利用した店舗検索やチェックイン機能（来店ポイント）も提供しており、ユーザーを店舗を誘導するための機能を充実させています。

4．コカ・コーラ

コカ・コーラでは自販機での購入を促す施策として、「コークオン（Coke On）」アプリをリリースしています。

こちらは、アプリを使ってキャッシュレスで商品を購入することができる他、購入スタンプが貯まると商品を1本無料で購入することが可能。また、ユーザー同士でドリンクチケットをプレゼントできるといった施策に取り組むなど、オンラインテクノロジーを利用した便利なサービスを展開しています。

自販機が純粋な実店舗と呼べるかは議論が分かれるところですが、O2O施策として興味深い事例であることは間違いないでしょう。

まとめ

今回は、企業での導入が進むO2O施策について、代表的な成功事例をご紹介しました。

O2Oはオンライン上のユーザーをオフラインである実店舗に誘導するための施策です。これは、実店舗を持つ企業にとっては魅力的かつ効果的な施策で、ECに取り組む事業者でも導入が進んでいます。実店舗での接点が生まれれば、サービスやブランドへのロイヤリティが向上し、ECでの売上にもプラスの影響を与えてくれるでしょう。

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