DXって売上アップにも繋がるの？

「DXって売上アップに繋がるの？」と疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。業務効率化のイメージが強いDXですが、本質的な意味を理解すると売上アップにおいても重要な役割を果たすことが分かります。

そこで今回は、DXの概要とあわせて、売上アップに繋がる具体的な施策について解説します。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

DX（デジタルトランスフォーメーション）とはDigital Transformationを意味する略語です。

デジタル技術を用いて生活やビジネスが変容していくことを意味し、ビジネスシーンにおいては業務効率化や売上アップに繋がるとして大きな注目を集めています。

例えば、銀行をオンラインで利用できるインターネットバンキングや、映画や新幹線のチケットをネット上で購入できるオンラインチケットはDXの分かりやすい事例です。いずれも、デジタル技術を用いることで、「時間や場所に縛られることなく銀行を利用できる」、「チケットの購入をオンライン上で完結しスムーズな入場を可能にする」、といった生活やビジネスに変化（＝トランスフォーメーション）をもたらしている点がポイントです。

DXとIT化の違いは？

DXへの理解を深めるために、DXとIT化の違いについて見ていきましょう。

DXのよくある誤解に、デジタル技術を導入することがDXである、というものがあります。これはDXではなくIT化で、DXの本質を突いているとはいえません。

IT化とは、デジタル技術やツールを用いることで業務の効率化を図ることです。量的な変化と呼べ、手段と目的でいえば「手段」に当たります。一方のDXは質的な変化を促す点が大きな特徴といえます。デジタル技術やツールを用いて効率化を促すだけでなく、ビジネスモデルやライフスタイルそのものに変化をもたらす点がポイントです。そのため、業務の効率化はもちろん、売上アップにも大きく貢献するといえます。

先ほどのインターネットバンキングを例に挙げれば、ネットバンキングを開設することでユーザーは「銀行に行く」「営業時間に訪れる」といった行動そのものを変化させることができます。自宅のベットの上でスマホを操作しながら、出入金や送金、投資にいたるまでさまざまな選択肢を手にすることが可能です。

一方の銀行側も、通帳の発行や窓口対応といった業務ではなく、口座を開設してもらい、いかにして資産を運用してもらうか、という部分にビジネスモデルの軸が移ることになります。楽天銀行やセブン銀行のような、店舗を持たないネットバンキングが人気を集めているのも、DXによりビジネスモデルが変化した事例の一つです。

なぜDTではなくDXと表記するのか？

素朴な疑問としてなぜDTではなくDXと呼称するのでしょうか？これは海外ではTransformationをX-formationと表記することに由来します。

Transは「変える」「超える」といった意味に加え「交差する」という意味を持っています。そこで海外では、交差を1文字で表す際にXという表記を用いています。Xは2つの線が「交差する」ことから使われており、『Digital Transformation → DX-formation → DX』といった具合で表記されるようになりました。また、DTはプログラミング用語として既に使用されているため、両者が混同されるのを避ける狙いもあります。

近年ジェンダー意識の高まりから、Transgender（トランスジェンダー）という言葉を耳にする機会も多いですが、トランスジェンダーを「Xジェンダー」と表記するのも、同じ理由です。

ECでの売上アップに繋がるDXの施策

ここからは、ECで売上アップに繋がるDXの施策についてご紹介します。

チャットボットの導入

チャットボットの導入は、ECで効果的なDX施策です。

チャットボットとは、AIやボット機能を利用して24時間自動で顧客対応する機能のことです。ユーザーが入力した質問や問いかけに会話形式で自動対応し、利便性の向上や顧客満足度の向上に繋げます。

ECの強みは24時間サイトを運営できることですが、夜間や休日に顧客対応ができない点がネックでした。しかしチャットボットなら24時間自動で対応でき、必要に応じてコールセンターに繋ぐなどコストカットの効果も期待できます。

なにより、ユーザーの悩みや疑問にすぐ対応できるため購入を後押しし、売上アップに貢献してくれます。

決済手段の拡充

決済手段を拡充する施策も、売上アップに繋がるDX施策です。

近年は多種多様な決済手段が提供されていますが、ユーザーもポイントやIDの連携など自分にとって利便性の高い手段を選ぶ傾向にあります。そのため、任意の決済手段の有無が購入を決断する材料として大きな意味を持ってきます。

そこでEC事業者は可能な限り多くの選択肢を用意しておくようにしましょう。ユーザーにとって任意の決済手段が用意されていれば、それだけ購入に結び付き売上アップを実現できます。

レコメンド機能の導入

レコメンド機能とは、ユーザーの行動履歴や購入履歴からおすすめ（レコメンド）を紹介する機能です。

商品の点数が多いECでは、選択のパラドックス（選択肢が多過ぎて、かえって迷ってしまう）に陥りがちです。また、これだけ情報が溢れている現代社会において、ユーザーは購入を後押ししてくれる根拠を求めています。

AIやデータ分析からおすすめ商品が掲載されるレコメンド機能はこうしたユーザーのニーズと相性が良く「背中を押す」役割を果たしてくれます。

顧客データの活用

DXの施策としてもっともポピュラーなのが顧客データの活用でしょう。

とくにECは自社サイトを訪れたユーザーの情報を細かなデータとして蓄積することができます。ユーザーの行動履歴や購入履歴、属性などあらゆるデータの分析が可能です。こうしたデータを元に施策の改善や新規立案、最適化を進めていけば売上向上に繋がります。

まとめ

DXとはDigital Transformationを意味する略語で、デジタル技術を用いて生活やビジネスが変容していくことを意味します。

IT化と混同されることが多いですが、IT化がデジタル技術を使って業務効率を上げる「手段」だとすれば、DXはビジネスモデルやライフスタイルそのものに変化をもたらす「目的」と呼ぶことができます。

デジタル技術を導入するだけに留まらず、行動変容やビジネスの変革を達成することがDXの本質だと覚えておきましょう。