日本で定番のECサイト一覧

私たちの生活になくてはならない存在となったECサイト。国内でも数多くの人気サイトが運営されていますが、どんなサイトがあるのか改めて知っておきたい方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、定番のECサイトをジャンル別に一覧でご紹介します。

【ジャンル別】国内で定番のECサイト一覧

国内のECサイト一覧をご紹介する前に、まずは最新の国内ECの市場規模からおさらいしておきましょう。

経済産業省が発表している、電子商取引に関する市場調査（令和2年度）によると、日本国内のBtoC-ECの市場規模は、19.3兆円（前年19.4兆円、前年比0.43%減）となっています。コロナ禍の影響で前年比より若干の減少となりましたが、市場規模は毎年右肩上がりで推移しており、国内のEC市場が大きく成長していることがうかがえます。

コロナ禍により旅行やサービス分野が大きな痛手を受けましたが、その一方で食品ECの台頭や電子決済の普及といった追い風となる要素も多く、今後もEC市場は拡大すると予想されます。

では、ここからはジャンル別に定番のECサイトを一覧でご紹介していきましょう。

1．モール

モールは、企業が単独でECサイトを運営するのではなく、複数の店舗が集まりショッピングモールのような形で運営される仕組みです。ユーザーにとってはお馴染みのサイトが名を連ねています。

【楽天市場】

楽天市場は、国内最大手のモール型ECです。商品点数や規模はもちろん、楽天が提供するさまざまなサービスと連携することでポイントを貯めることができ、「楽天経済圏」と呼ばれる巨大ネットワークを構築しています。

【Amazonジャパン】

Amazonジャパンは、世界最大のECサイトAmazonの日本法人です。2000年に日本語サイトをオープンすると、国内でも圧倒的なシェアを獲得し、多くのユーザーから支持を集めています。

【ヤフーショッピング】

ヤフーショッピングは、ソフトバンクグループが運営するモール型ECです。これまで楽天・Amazonの二強に後塵を拝してきましたが、近年はPayPayの活用やZOZOの買収といった積極的な施策で、巻き返しを図っています。

2．アパレル

アパレルやファッション系ECはこれまで、実店舗での購入が主流でした。サイズや商品の質感といった部分を確認したいユーザー心理が背景にあり、この課題をどう解決するのかがポイントでした。そこでユニクロなど実店舗を持つ企業はECと実店舗の連携を強化。また、ZOZOのようにEC専門のサイトは詳細な商品ページや写真、SNSや動画の活用などを武器にユーザーの獲得に成功しています。

【ユニクロ】

世界規模でブランドを展開しているユニクロ。これまでは実店舗メインの方針でしたが、近年はECでの販売に注力。店舗連携や自社アプリの開発、利便性の高い購入体験の導入など、オムニチャネル化でシェアの拡大を狙います。

【ZOZO】

2019年にソフトバンクグループに買収されたZOZOですが、アパレル系ECでの存在感はさすがで、現在も国内のECでトップクラスの売上を残しています。サイトUIやUXの向上に余念がなく、常により使いやすいサービスを提供すべく前進を続けています。

【アダストリア】

グローバルワークやローリーズファームなど人気ブランドを多く展開するアダストリア。近年はTVCMなども積極的に活用し、新規ユーザーを獲得。ECでのシェアを大きく伸ばしています。

3．食品

食品ECは、スーパーやコンビニといった実店舗の多さや、生鮮食品の取り扱いの難しさを理由にECでは売れない商材とされてきました。しかしコロナ禍の影響や物流システムの進化により市場が拡大。今後の成長が期待されるジャンルといえます。

【オイシックス・ラ・大地】

食材の定期購入で人気を集めるのが、オイシックス・ラ・大地です。鮮度の高い食品を届けてくれる安心感やすぐに調理できる手軽さが支持を集めており、近年は実店舗の展開も注目を集めています。

【イトーヨーカドー】

イトーヨーカドーも、食品ジャンルで人気を集めるサイトです。スーパーを運営してきたノウハウやブランドへの認知度の高さを武器にシェアを拡大。コロナ禍では非接触お届けサービス（置き配）が前年比4割アップを達成するなど、成長を続けています。

4．家具

家具・インテリアはこれまで実店舗で商品を確認する方法が主流でした。しかし近年は詳細な商品ページの導入やAIを使ったコーディネートの選定など利用してEC需要が増加。コロナ禍での巣ごもり消費の追い風もあり大きな賑わいをみせています。

【ニトリ】

家具・インテリア系のECとして人気を集めるのがニトリです。大型店舗での販売がメインでしたが、近年はデジタル技術を活用したアプリやAIコーディネートといったサービスを武器にEC利用者が増加。コロナ禍でも売上を伸ばしています。

【IKEA】

IKEAではこれまで大型店舗での接客を武器としてきましたが、ECでの購入が増えたことでオンラインでのカスタマーサービスを強化。ビデオ通話などを使い店舗と同水準の接客を提供しています。またSNSやYouTubeを活用したデジタル戦略が成功しているのも同社の強みです。

【LOWYA】

LOWYAはEC専門の家具・インテリアサイトです。同社では巣ごもり消費を追い風に売上が増加しましたが、同時に物流の見直しやSEOの対策を強化するなどして、さらなる売上アップに成功しています。

5．家電

家電はECでも需要が高いジャンルでしたが、近年は品揃えのバリエーションを日用品にまで広げて、さらなるシェアの拡大につなげています。送料無料で日用品を購入できるサイトが多く、モール店舗のように活用しているユーザーも少なくありません。

【ヨドバシカメラ】

家電ジャンルで売上1位をほこるのがヨドバシカメラです。主力の家電製品はもちろん、日用品を幅広く扱いシェアを獲得。同社が提供する送料無料のヨドバシエクストリーム便も人気を集める理由の1つです。

【ビックカメラ】

ビックカメラも家電ジャンルのECとして高いシェアを獲得しています。同社のEC化率は18.8％まで拡大しており、2022年にはデジタル戦略部を新設するなど、EC部門へ力を注いでいます。

【アイリスオーヤマ】

自社オリジナルの家電ブランドでシェアを伸ばしているアイリスオーヤマ。近年はEC事業でも存在感を高めており、2022年からはECを軸とした経営を目指して、物流供給体制の強化や商品開発に取り組んでいます。

6．化粧品

化粧品ECの最新トレンドは、パーソナライズ化です。店頭での購入が一般的だった化粧品ですが、コロナ禍の影響によりEC需要も増加。実店舗での接客に少しでも近づけるための施策として、ユーザーに最適化したパーソナライズ商品に力を入れECシェアの獲得に動いています。

【オルビス】

オルビス化粧品のECサイトは1999年にオープン。近年は顧客ベースでの商品開発や接客に力を入れることでブランドイメージを一新し、ECでの売上アップに繋げています。

【ファンケル】

もともと化粧品ECで確かな地位を築いてきたファンケル。近年は越境ECへの注力や高価格帯への参入などを加速。デジタル戦略に関する専門部署を設けることで、ECでの売上アップやSNSでのユーザー獲得に力を入れています。

まとめ

今回は、日本で定番のECサイトを一覧でご紹介しました。

国内のEC市場規模はコロナ禍による微減はあったものの、右肩上がりでの推移が続いています。キャッシュレス決済の普及やライフスタイルの変化、デジタル技術の進化など今後もECへの需要は高まり続けると予想されます。

今回ご紹介したECサイトは国内でも有数の大手企業が多いですが、中小規模のECでも魅力ある人気サイトが続々と登場しています。とくに、自社で製造から販売までを完結するD2CブランドはECのトレンドに数えられ、ユーザーから熱烈な支持を集めるブランドも少なくありません。

ECへの需要の高まりに比例して、ECを運営する事業者向けのサービスも充実していることから、今後も新規でのEC構築へは追い風が吹いているといえるでしょう。