ECサイトで用意すべき決済方法とは?
さまざまな決済方法が選択できる現代社会では、ECサイトにも複数の決済方法を用意することが大切です。
選択肢が多くなれば、それだけユーザビリティが高まり、CVR(コンバージョン率)の向上にも繋がるでしょう。
今回は、ECショッピングでの決済方法の現状を調査データを元に解説します。そこから、ECサイトが用意すべき決済方法について見ていくことにしましょう。
なぜECサイトでは複数の決済方法が必要なのか?
ECサイトで複数の決済方法が必要な理由として、「ユーザーのニーズが高まっている」ことが挙げられます。
株式会社 Paidyが行った「オンラインショッピングの決済に関する調査レポート」(2018年6月発表)によれば、オンラインショッピングをする際に希望する決済方法がないサイトでは、全体の70%以上がサイトから離脱すると回答しました。
つまり、希望する決済方法が用意されていなければ、売上のチャンスを失う可能性が高くなります。
ユーザビリティが高まりCVRも向上する
逆に、複数の決済方法を用意したECサイトは、ユーザビリティが高まり、比例してCVRの向上も期待できるでしょう。
- 希望する選択肢がないとユーザーの70%以上が離脱する
- 複数の決済方法を用意すれば、ユーザビリティが高まりコンバージョンに繋がる
上記の2つが、ECサイトで複数の決済方法を用意するべき理由と言えます。
オンライン決済の現状は?
次に、オンラインショッピングでの決済方法の現状について見ていきましょう。
こちらのグラフを見てみると、ECサイトでのショッピングでもっとも利用する決済方法は、クレジットカードで、全体の72.6%となっています。次に多いのが、銀行やコンビニでの前払い決済で5.9%。代金引換が5.4%で続き、最近話題となっている後払い決済は2.7%に留まっています。
現状ではクレジットカードによる決済が圧倒的に多いことが分かります。
ECサイトに必要な決済方法
それでは、具体的にECサイトにはどんな決済方法を用意する必要があるのでしょうか?
1.クレジット決済
ECサイトでの利用率がもっとも高いクレジット決済は、オンラインショップの決済として必須項目と言えるでしょう。代金を支払う煩わしさを解消するだけでなく、商品発送までのタイムラグが少ないため、素早く商品を受け取ることができます。
2.前払い決済(コンビニ・銀行振込)、代金引換決済
前払い決済は、とくにコンビニを利用するユーザーからニーズの高い決済方法です。近場ですぐに支払いを済ませることができる上、24時間営業なのでライフスタイルを選ぶこともありません。
また、クレジットカードを持たない学生や主婦・夫にとっては、代金引換とあわせて欠かせない決算方法と呼べるでしょう。
3.後払い決済
後払い決済は、商品が自宅に届いてから代金を支払う決済方法で、ユーザーは商品を確認してから支払いを行うことできます。
先ほどの調査結果では利用率が低い(2.7%)割合となった「後払い決済」ですが、ユーザーからのニーズは高い決済方法の1つです。ECサイトのオンラインショッピングを利用するユーザーに対して、後払い決済・翌月決済を利用するか質問したところ、31.2%が「利用すると思う」と回答しました。
後払い決済は、商品が届いてから支払いを行える安心感や、商品が届くまでのタイムラグが少ない点が人気を集めています。また、セキュリティ意識の高まりから、クレジットカードを利用したくないというユーザーにも需要が見込め、今後さらなる利用拡大を期待できるでしょう。
4.ID決済
AmazonPayは、アマゾンに登録しているIDを利用することで、面倒な入力作業を行わずにECショッピングが利用できるサービスです。こうした「ID決済」は、ストレスなくオンラインでの買い物を楽しみたいユーザーからのニーズが高い傾向にあります。
またID決済は、1つのアカウントでオンラインショッピングをやり取りできるとあって、個人情報を管理しやすくセキュリティ面の安心感も人気の秘密です。
5.スマホ決済・アプリ決済
楽天PayやPayPayなど、キャッシュレスブームで認知度が高まった「スマホ決済」も、今後のECサイトに求められる決済方法と言えるでしょう。現金を持たずに決済が行えるスマホ決済は、手軽さに加えポイント還元などのお得感も提供できます。
また、アプリを使うことで、クレジットカード情報を店舗に開示しなくて済むPayPalなどの「アプリ決済」も、ユーザーニーズの高まりが見込める決済方法です。
まとめ
今回は、ECサイトで用意するべき決済方法についてご紹介しました。
さまざまな決済方法が利用できる現代では、ユーザーも複数の選択肢からニーズに合った方法を選ぶ傾向にあります。また、自分の希望する決算方法がないECサイトでは70%以上が離脱するという調査結果からも、多彩な決算方法への対応が必要といえるでしょう。
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