ECサイトとInstagramの連携サービス3選！
SNSは、ただのコミュニケーションツールの枠を超えて、社会インフラと形容される存在へと成長しました。こうしたツールをマーケティングに活用する効果も高まっており、ECサイトでも積極的なSNSの運用が進んでいます。
中でもInstagramは、若年層を中心に圧倒的な人気をほこっており、ショッピング機能のリリース以降はECでの存在感がさらに高まりました。
そこで今回は、事業者の販促活動を加速させる、InstagramとECサイトの連携サービスをご紹介します。
ECでの販促手法としてInstagramとの連携が増えている
近年ECサイトの販促手法として、Instagramとの連携が増えています。
SNSをECの販促手法に活用する流れは以前から一般的でした。その中でもInstagramは、写真や動画を使って直接的にブランドのイメージを訴求できる点や、若年層に圧倒的な人気をがある点などから、急速に活用が進んできました。
とくに2018年にInstagramから直接商品を購入できるショッピング機能のリリース後はEC事業者からのニーズが急騰。2020年にはサービスの利便性がさらに高まるアップデートが実施され、ますます勢いが加速しています。
こうした流れを受けて、InstagramとECサイトの連携サービスへの注目も高まっています。
UGCの活用はSNS時代の有効な戦略
InstagramとECサイトの連携について触れる際に、UGCという言葉は重要なキーワードです。
UGCとはUser generated contentの略で、ユーザーによって作られたコンテンツのことを指します。例えば、ユーザーがECサイトで購入した商品を紹介するSNSの投稿や、口コミサイトなどへのレビュー記事などがUGCに該当します。
UGCは企業がマーケティング目的で投稿するのではなく、ユーザーが自らコンテンツを投稿するため、一般のユーザーにとって親近感があります。また、広告色がないため商品やサービスに関する信頼のおける情報を手に入れることができます。
つまり、ECサイトでの購入を決断する上で、UGCはとても貴重な材料になるということ。1つのUGCから人気商品が誕生するといったケースも珍しくなく、企業にとっては無視できない存在といえます。
InstagramとECサイトの連携が注目されるのも、こうしたUGCを自社サイトで手軽に紹介できるため。また、ブランドイメージの訴求効果を高めることができる点も、連携によって得られるメリットの1つです。
おすすめのECサイトとInstagramの連携サービス3選
さて、ECサイトとInstagramを連携するサービスを導入するメリットとして、次のような点が挙げられます。
UGCを効率的に収集できる
自社サイトで手軽に連携できる
ブランドイメージの訴求効果が高まる
では、ここからはECとInstagramを連携できるおすすめのUGC活用ツールを見ていきましょう。
1．visumo（ビジュモ）
「visumo（ビジュモ）」では管理画面からInstagramの投稿を#（ハッシュタグ）を使って簡単に検索・収集することが可能。
二次利用に関する申請機能も用意されており、ユーザーの投稿を自社ECで手軽に掲載することができます。また、商品との紐づけ機能や効果分析機能で、CV率のアップに貢献。動画コマースや接客コメント機能も用意されているなど、UGCを起点にした幅広い販促活動を実現できます。
2．YOTPO（ヨットポ）
「YOTPO（ヨットポ）」はイスラエル発のUGC活用ツールです。全世界で200,000サイトの導入実績があり、世界No.1のUGCマーケティングツールとして知られています。
高機能な収集ツールを利用して、Instagramや口コミ情報収集。レポート・分析機能にも優れており、UGCを活用したマーケティング戦略を強力に後押ししてくれます。
3．Letro（レトロ）
最後にご紹介するのが、「Letro(レトロ)」です。
ハッシュタグからインスタ投稿を自動収集し、一括での許諾申請が可能。また、収集したUGCをInstagramやFacebookの広告バナーとして活用できる点は、レトロの大きな特徴といえます。
ECサイトの販促活動に直結する機能が用意されており、自社サイトの集客やブランドイメージ向上に直結するサービスを提供しています。
まとめ
ECサイトでは、Instagramでの投稿を自社サイトと連携する動きが加速しています。
UGCと呼ばれるユーザーが作成したコンテンツ（SNSの投稿やレビュー）は、信頼感や親近感が高く、自社ECへの集客や購入だけでなく、ブランドイメージの向上にも貢献してくれます。
こうしたInstagramの投稿を手軽にECサイトと連携できるサービスへのニーズも高まっており、企業の販促活動に一環として導入を検討してみるのもおすすめです。
