EC事業者必見！2024年2月に変わるGmail送信者のガイドラインの変更内容や対策方法などを紹介

2024年2月1日よりGmailのメール送信者のガイドラインが変わります。Gmailの各サービスのガイドラインは定期的に変わりますが、今回の変更内容はメルマガ配信などを行う多くの事業者が影響を受けることで、D2Cブランドを運営する企業も注目しています。

しかし、ガイドラインの変更の理解と対策内容、対策を行わなかったことによるリスクが分からずにいる担当者も多いのではないでしょうか。

本記事ではメルマガ配信などを活用している企業にむけて、2024年2月以降に変わるGmailのガイドラインの概要や変更点、対策方法などを紹介します。

2024年2月から変わる！ガイドラインの変更点と対象者

2024年2月1日から、Gmailでは迷惑メールやスパム、品質向上を目的とした新しいガイドラインが導入されます。今回のガイドライン変更は、Gmailアカウントへ1日5,000件以上メールを送信するEC事業者やD2Cブランドが対策を行う必要があります。

まずは、配信ポリシーの変更対策に行うべきことをチェックしましょう。

配信ポリシーの変更対策に行うべきこと

配信ポリシーの変更にあたり、以下5点の対策を行う必要があります。

1.1日あたり5,000件以上のメールを送信する場合は認証を設定する

先述のとおり、同一ドメインで1日5,000件以上メールを送信する場合は認証設定を行う必要があります。認証設定では、SPFレコードやDKIM署名設定、DMARCメール認証を設定しなければなりません。

この3つの設定を行うことで送信メールがスパムとして分類されるリスクを減らし、メールのリーチ率を低めるリスクを軽減することができます。

a. SPFレコードの概要と設定方法

SPFレコード（Sender Policy Framework）は、送信元のドメインが公式であることを示すための確認するための技術です。

SPFレコードを設定するとドメインの所有者が送信で使用するメールサーバーを指定して送信できることから、受信者になりすましメールでないことを伝えることができます。そのため、メルマガが迷惑メールフォルダに移動される事案を軽減して、リーチ率を維持しやすくなります。

SPFレコードの設定は、使用しているメール配信システムの会社にSPFレコードを問い合わせてから行います。取得したレコードを対象メールドメインのNSレコードで指定しているサーバ側（もしくはサービス側）の管理画面で追加すれば設定完了です。

b. DKIM署名の概要と設定方法

DKIM署名（DomainKeys Identified Mail）は、メールにデジタル署名を追加して、メールが改ざんされていないことを確認できる認証です。DKIM署名を使用すると、送信者のメールサーバーに電子署名が付与されます。その後、受信者メールサーバーがDNSサーバーを取得・確認することで、メールが受信される仕組みです。

DKIM署名の設定は、メール配信システムの管理画面からDKIM設定情報を確認し、ドメインキーを入手して行います。具体的な手順については、メール配信元システムへ確認しましょう。

c. DMARCメール認証の概要と設定方法

DMARCメール認証（DomainKeys Identified Mail）は、SPFレコードとDMARCメール認証の認証結果に応じて、メールが改ざんされていないことを確認するための認証です。

DMARCメール認証を設定してメールにデジタル署名を追加することで、より迷惑メールフォルダに割り振りされにくくなります。

DMARCメール認証設定は、メールドメインの管理画面（NSレコードで指定しているサーバの管理画面）でレコードを記入すると行なえます。設定キーを生成し、それをドメインのDNSレコードに追加します。

2.未承諾のメールまたは迷惑メールを送信しないようにする

送信したメールが迷惑メールや未承諾のメールとして送信されると、メールの開封率の低下やブランド毀損に繋がりやすくなります。

迷惑メールフォルダに振り分けされやすい場合は先述で紹介した対策を行いながら、メールの文章や添付ファイルの容量を見直しましょう。受信者の興味やニーズに合わせた関連性の高いコンテンツを提供することで、迷惑メールとみなされるリスクを減らすこともできます。メールマーケティングも見直すことも視野に入れるのがおすすめです。

3.受信者がメールの配信登録を簡単に解除できるようにする

近年、Webサイトの制作UI/UX面においてもダークパターンが問題になっていますが、メルマガ配信でも、メール受信者が配信登録を簡単に解除できない仕様が問題視されています。

特定電子メール法によりメルマガ配信時は登録解除のフォームを設置する義務があり、今後はGoogle側がチェックをする可能性も生じます。ユーザー目線でメルマガの登録解除が簡単に行えるか事前にチェックしましょう。

配信登録解除フォームの作成方法

配信登録解除フォームは、以下の方法で作成します。

まず、メール内に解除リンクを配置します。 「配信登録を解除する」といったテキストリンクを設置する方法で問題ありません。メールの署名欄にリンクを設置するとリンクの配置忘れが防げることにくわえて、ユーザーが比較的見つけやすくなります。

次に、 リンクをクリックすると、ユーザーが追加の手順を踏むことなく直接配信登録を解除できるようにしましょう。配信解除のページが複雑な場合、ダークパターンと判断されてユーザーの満足度が下がったりトラブルに繋がったりする可能性が生まれます。

4.TLS接続の設定を行う

TLS（Transport Layer Security）は、メールサーバー間の通信を暗号化し、データの安全性を確保する技術です。TLS接続の設定を行うと。メールの安全性を高めることができます。特に、個人情報や機密性の高いデータを含む配送や購入通知のメールを送信する際は、TLS接続が必要不可欠です。

TLS接続の設定方法

TLS接続を設定するには、以下の手順で行います。まず、使用しているメールサーバーがTLS接続をサポートしているか確認します。多くの現代的なメールサービスでは、既にTLSがデフォルトで有効になっています。

次に、メール送信時にTLSを使用する設定を有効にしましょう。Gmailをテストで送信して受信ボックスを見た時、右上に鍵が外れた赤い鍵のアイコンがある場合はTLS接続の設定をする必要があります。

TLS接続にはSSL/TLS証明書が必要です。使用している証明書が有効であることを確認し、期限切れの場合は更新します。TLSの設定ができたら、TLS接続を使用してメール送信を行い、通信が正しく暗号化されているかテストしてください。

5.迷惑メール率を 0.3% 未満を維持する

メルマガの開封率やメールの送信成功率をみる際は迷惑メール率を確認することも大切です。迷惑メールに振り分けされてブランド毀損や情報内容が届かないといった事案を防ぐためには、以下の内容を見直しましょう。

まず、メルマガの内容を見直すことが大切です。メルマガが受信者の関心やニーズ、ユーザーのターゲットに合わせたパーソナライズされたメールを作成することを心がけてください。メールの件名や本文は必ず記入するようにしてください。

メールの文章は訴求が強すぎる煽り文句や、プッシュ感を感じやすいコピーを使わないことを心がけると安心です。判断基準に迷った場合は、優良誤認や比較広告、誇大広告に該当しない文章を使うことを心がけると、迷惑メールやトラブルを防ぐ文章を作成することができます。

フォントや文字サイズを統一し、記号を使った罫線（例：■□━━━━━━━━━□■）の利用は避けること、URLは気密性の高いものを貼り付けるようにしてください。URLを貼る時はアフィリエイトや短縮URLサービスで発行したものは避けましょう。自社サイトのURLが長い場合は、ハイパーリンクを使用するのもおすすめです。

上記のガイドラインやコンテンツの見直しを行うことで、Gmailのガイドラインを守りながら、メールマーケティングの見直しを行うことができます。

迷惑メール率の概念やGoogleのガイドラインを参考にしたい方は、以下のリンクに記載されている迷惑メール率の概要も参考にしてください。

メール送信者のガイドライン – Google Workspace 管理者 ヘルプ

配信ポリシーの変更対策を行わずにいると起きること

先述で解説したGmailの送信者ガイドラインの変更に対応しなくてもメールを使うことはできますが、以下のような問題が生じる可能性があります。社内のリソースの中でメルマガ配信の優先順位が低い場合も、ポリシーの変更対策を行わなかった際に生じるリスクを確認しましょう。

メールがフィッシングやスパムと認識されやすくなる

新しいガイドラインに適合していないメールは、信頼性が低いと判断されてフィッシングやスパムとして誤認識されるリスクが高まります。

特に、SPFレコードやDKIMの署名、DMARCメール認証が設定されていない場合、メールが正規であるという証拠が不足していると判断されます。

迷惑メールフォルダに分類されて受信拒否されることも

受信者のメールシステムは、ガイドラインに準拠していないメールを迷惑メールとして自動的に分類するか、受信拒否されてユーザーにメールが届かなくなることも。また、近年のなりましメールは精巧に作られており、注意喚起も増えていることから迷惑メールに敏感なユーザーも増加している傾向にあります。

配信変更対策の期限は？

新しいガイドラインは2024年2月より施行されます。早急に対策を行うことで、より早く上記のような問題の発生を防ぎ、メール配信の信頼性を保つことができます。配信対策と同時に、現在の配信内容も見直すのもおすすめです。

配信ポリシーの変更を行った後の確認方法

変更対策を実施した後はメールが受信されるか、また配信機能が正しく機能しているかを確認することも大切です。以下の手順に沿って確認を行いましょう。

※以下の内容はGmailの設定に基づいて解説しています。メールアプリによってクリック箇所が異なりますのでご注意ください。

1.自社アドレスにメールを送信する

まず、自社のメールアドレスにテストメールを送信して、メールが届くか、文字化けしていないかを確認しましょう。メールが正常に受信者に届いているかどうかを確認することができます。

2.メールを開いて3点リーダーにある表示を確認する

メールを受信したら、メール内の3点リーダー（または同様のメニュー）をクリックし、メニュー内にある「メッセージソースを表示」を選んでメールの詳細情報を表示します。詳細情報にはメールの送信経路やセキュリティに関する情報が含まれています。

3.SPFレコード・DKIM署名・DMARCメール認証が書いてあるか確認する

「メッセージソースを表示」をクリックすると、メールの作成日などの詳細情報が見れます。

追加で先述で解説したSPFレコード、DKIM署名、DMARCメール認証、の欄に「PASS」表示されていたら正しく設定されています。

上記の確認を行うと、メール配信のセキュリティを守りながらメルマガ配信を行うことができます。

Gmailの設定変更とともに見直したいこと

近年はメルマガだけではなくSNSを使ってさまざまな情報を配信できます。Gmailのガイドライン変更に沿って、メール配信戦略全体を見直すだけではなく、以下の内容を見直すことでより効率良くユーザーに情報を配信することも大切です。

ここからは、Gmailの設定とともに見直すべき情報配信の内容をお伝えします。記載する内容を参考にしながらマーケティング戦略の見直しに役立ててください。

メール以外の情報配信方法

メールは一度で多くの情報を届けられることにくわえて、気密性の高い商品の発送情報や支払い情報の確認を届けることができます。

しかし、開封率を確認するためには専用リンクからの流入数や開封率を測定する必要があります。そのため、より効率良くライトな情報を届ける時にLINEやSNSの投稿などを用いて情報発信をする企業も少なくありません。

メールの依存度を減らし、さまざまなユーザー層に情報を届けるためにも、他の情報配信手段を検討しましょう。メール以外の情報配信手段を取り入れることで、メールの配信トラブルがあった場合でも、ユーザーに情報を届けることができます。

メルマガの配信頻度や顧客ランク別の配信頻度を見直す

メール配信の頻度は、受信者と企業の距離感に合わせて設定する必要があります。

ユーザーが過度と感じる配信量は迷惑と感じられる可能性があるため、顧客のライフスタイルやリンクのクリック率などを分析し、最適な配信頻度を見つけて配信しましょう。

また、顧客の購入頻度や金額、LTVに合わせて設定した顧客ランクに応じてクーポンや特別オファー、モニター施策を含んだメルマガを配信することで、メルマガの配信解除率を防ぐこともできます。

配信設定と顧客へのリーチ方法を見直しに迷ったら代理店に相談の検討を

メルマガ戦略の見直しや配信設定で迷った場合は、専門知識や経験が豊富な代理店に相談するのもおすすめです。

中でもD2Cブランド向けのカートシステムを販売している代理店は、業界の動向や最新のマーケティング技術に精通しており、各業界におすすめのリーチ方法や他施策と横断して購入率を上げるためのマーケティング戦略、各ブランドの課題解決を行っています。

マーケティングのリソースをプロに委託することで、リソースの削減だけではなく第三者目線の意見を取り入れて広い視野でマーケティングを考えながらブランドを成長させることが可能です。

配信設定と顧客へのリーチ方法の見直しついてお悩みの方へ

今回は2024年2月1日から施行するGmail送信者ガイドラインの概要や変更点、また、EC事業者が行うべきメルマガ配信時の対策などをお伝えしました。企業によって対策方法が難しく感じる方もいるかと思いますが、本記事で紹介した対策は販促活動において非常に重要な内容となっているため、参考にしながら設定を行ってみてください。

また、リピストは、1,700社以上のEC事業者の導入実績を誇るECサイト構築プラットフォームを提供しており、、本記事で紹介した設定方法や顧客リーチ方法についても成功事例を基にしたベストプラクティスを持ち合わせています。

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