3C分析とは?自社の強みを活かした戦略の立て方を学ぶ
「3C分析」とは、企業の環境分析として活用されているフレームワークの1つです。3C分析を行うことで自社事業の強みや弱みを分析することができます。
今回は、3C分析とは何か?具体的にどのように分析を進めていくのか?について詳しく解説します。企業のマーケティングに従事する方はぜひ知っておきたい内容なので、ぜひ確認しておきましょう。
3C分析とは?
3C分析とは、マーケティング環境分析のフレームワークの1つです。企業を取り巻く3つの視点から客観的に分析し、企業が有利になるポジションや決定的な課題を発見するために活用されます。
具体的には「顧客・市場(Customer)」「競合(Competitor)」「自社(Company)」の3つのCの視点から分析を行うことから、頭文字を取って3C分析と名付けられました。
では、3つのCそれぞれの分析ポイントを見ていきましょう。
1.顧客・市場(Customer)
まず顧客・市場(Customer)の視点では、次のようなポイントに注目して分析を行います。
- ・どのような顧客がターゲットとなるのか
- ・顧客はどのようなニーズを持っているのか
例えば、一口に商品を販売すると言っても、商品の特徴や価格などによって狙いとする顧客のターゲットも違ってきます。また、顧客の属性によってニーズにも違いが出てくることから、まずはこうしたポイントをしっかり押さえておくことが重要です。
2.競合(Competitor)
次に、競合(Competitor)の分析ポイントを見ていきましょう。競合では、
- ・競合他社のシェアや市場状況
- ・競合他社の強みや弱み
- ・競合他社の評価
などを分析していきます。ビジネスにおいてはライバルとなる競合他社を分析するのは鉄則です。3C分析でも競合(Competitor)の部分で、ライバル企業を分析し、自社事業の成功へと繋げていきます。
3.自社(Company)
最後に、自社(Company)の項目では、
- ・自社の強みや弱み
- ・自社評価
といったポイントを、客観的に分析していきます。ついつい分析と聞くと顧客や市場、競合他社など「外」にばかり目を向けがちですが、自分たちについて冷静に分析することも重要なポイントです。こうした多角的な視点で分析を行える点も、3C分析が注目集める理由の1つでしょう。
3C分析の手順は?ステップごとに解説
では、具体的な3C分析の手順について見ていきましょう。3C分析では、ステップを踏んで分析に取り組んでいきますが、ここではステップごとの内容を解説していきます。
ステップ1.顧客・市場(Customer)を分析する
3C分析では、まず顧客・市場(Customer)の分野から分析をスタートします。市場や顧客の状況を的確に把握できなければ、自社や他社の強みや弱みを正確に洗い出すことはできません。まずは、自分たちが戦うフィールドをしっかり分析していきましょう。
具体的には、マクロ分析・ミクロ分析・顧客分析などを活用して分析を行います。手間はかかりますが、3C分析の土台となる部分だけに、じっくりと腰を据えて取り組んでいきましょう。
ステップ2.競合(Competitor)を分析する
次のステップでは、競合(Competitor)について分析を行います。競合の強みや弱み、サービス内容や商品の特徴は、基本情報としてしっかり揃えておきたい部分です。
また、競合他社が市場において、どのような行動を取っているのかにも注目しておきましょう。具体的なアクションを分析すれば、他社がどこに狙いを定め、どのようにマーケティング戦略を立てているのか分析しやすくなります。
ステップ3.自社(Company)を分析する
最後に、自社(Company)について分析を行っていきましょう。
この段階では、すでに顧客・市場(Customer)と競合(Competitor)のデータが揃っています。この情報を元に、自社のサービスの強みと弱みを洗い出していきましょう。例えば、競合他社が取り組んでおらず、自社が取り組んでいる部分は「強み」として挙げることができます。反対に、他社にある強みが、自社に存在しなければ「弱み」と言えるでしょう。
このように、商品やサービスの機能、市場での評価など項目ごとに1つずつチェックしていくことで、自社の「現在地」を明確にすることができます。
ここから、改善や修正を施していくことで、より効率的な事業運営に繋げていきましょう。
まとめ
今回はマーケティング環境分析の1つ、3C分析について解説しました。
3C分析とは、自社事業の強みと弱みを分析するためのフレームワークの1つで、「顧客・市場(Customer)」「競合(Competitor)」「自社(Company)」の3つのCの視点から多角的な分析を行う手法です。複数の視点を組み合わせて分析を行えることから、自社事業の現状を的確に把握できるだけでなく、今後の運営に繋がるヒントを得ることができるでしょう。