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EC運営者のみなさん、こんにちは。
今回は2018年のEC業界において話題となったニュースをご紹介します。
年々加速度的に拡大を続けるEC業界では、マーケット全体を揺るがすような注目ニュースが溢れています。
平成最後の1年となる2018年はどんなニュースが話題をさらったのか、振り返っていきましょう。
目次
Googleの「健康アップデート」で検索順位が激変
2017年12月にGoogleが行った検索アルゴリズムの変更、いわゆる「健康アップデート」で、2018年の健康・医療系ECサイトは年明けから大きく揺れました。
とくに影響が大きかったのが、アフィリエイトによる集客に強かったサイト。
これまで検索順位で上位に表示されていたサイトが、検索1ページ目にも表示されないこともあるなど、サイト運営者は抜本的な方向転換を余儀なくされました。
健康アップデート以外にも2018年は影響のあるアップデートが複数回あり、大きく順位が変動しました。
どれもユーザーにとって価値ある情報を追求したアップデートでしたが、企業サイドへの影響は甚大でした。
ZOZO旋風が業界を席巻
ZOZOタウンを運営するZOZOは、創業20周年にあわせ社名をZOZO（ゾゾ）に変更。
プライベートブランドの展開や、好調な業績など1年を通じて話題を提供してくれました。
とくにZOZOスーツは斬新な見た目と機能性もあいなって2018年のトレンド商品として話題に。
また、ZOZO社長の前澤友作氏は、自身のプライベートの話題もさることながら、革新的なアイデアを次々と発表することで時代のアイコンとしてもメディアに取り上げられました。
ZOZOが2019年の次の一手として何を仕掛けてくるのか、EC関係者ならずとも気になるところです。
「安室特需」はECサイトでも好調
歌手の安室奈美恵さんの引退にあわせて、CDやDVD、関連グッズの売上げがアップした「安室特需」。
この影響はECサイトでも見られ、ECサイトのランキング上位には安室さん関連の商品が軒並みランクインしました。
楽天ブックスの2018年年間ランキングでは、DVD・Blu-ray部門で安室さん関連の商品が1位～5位を独占。
Amazonのミュージック部門でも2018年の1位に輝くなど、その反響はEC業界でも好評でした。
頻発した大規模災害で列島物流が混乱
2018年は大規模な災害に見舞われた年でもありました。
6月には大阪で地震が発生すると、7月には西日本豪雨、9月には北海道で地震が起こるなど災害が頻発しました。
また連続した台風の影響により、水害などの被害が続出。EC業界では列島の物流システムが混乱した影響を受け、配送や店舗での発売延期が相次ぎました。
2018年12月現在も完全復旧には至っておらず、ECにとって欠かせない物流システムとの関係性を考える大きな出来事になったと言えるでしょう。
楽天が自社物流の拡大を加速
通販王手の楽天は、2018年の初頭に自社物流サービス構想を発表しました。
7月には2020年までに商品のすべてを自社物流で配送することを目指すなど、物流サービスの拡大を加速させています。
すでに自社物流サービス「楽天エキスプレス(Rakuten-Express)」は東京・神奈川・千葉・埼玉の関東圏と大阪に一部で稼働中。
物流改革が叫ばれるEC業界において、自社事業として改革を進められるのは、ビッグカンパニー楽天の強みとも言えるでしょう。
インスタに待望のショップ機能が登場
若者を中心に世界的な人気を集めるSNSサービス「インスタグラム」に、2018年6月投稿画面から直接商品を購入できるショッピング機能が追加されました。
「Shop Now（ショップナウ）」と呼ばれるこの機能は、画面に投稿する画像に商品名や価格を掲載でき、そこから直接ショップページに飛ぶことができます。
インスタグラムを運営するECサイトなら、投稿する商品画像からサイトへの流入が期待でき、購入意欲の高いユーザーを獲得することができます。
インスタグラムのユーザーはまだまだ増加傾向にあることから、今後もショップナウの機能ニーズはさらに高まるでしょう。
電子決済の注目度が増大
2018年は、商品の支払いを電子マネーで行うことができる電子決済が社会的に大きな注目を集めた年でもありました。
とくにソフトバンクとヤフーの合弁会社がリリースした「PayPay」は100億円還元サービスの話題性も手伝って、電子決済への認知度を一気に高める役割を担いました。
政府は日本国内での電子決済普及率が、諸外国に比べ遅れていることを懸念し、今後電子決済サービスの普及を促進することも発表。
ECサイトでも便利な電子決済だけに、サービスの動向はもちろん、自社での対応も急ぎたいところです。
サブスクリプションブームが到来
定額料金で映像や音楽を無制限で楽しめる「サブスクリプション」サービスが2018年はブームとなりました。
NetflixやHulu、Amazonプライムなどの配信サービスはもちろん、化粧品やバック、アパレル商品を定期購入できるサービスも注目されるなど「サブスク元年」とも呼べる話題性を獲得。
定期購入はEC業界にとってすでに定番のサービスとなっていましたが、今後サブスクリプションのブームにあわせ、ユーザーニーズにあわせた新しいサービスの追加やアップデートも必要となっていくでしょう。
メルカリが上場も株価は低調
フリマアプリとして飛ぶ鳥を落とす勢いで成長を続けていた「メルカリ」が、2018年6月に東証マザーズに上場。
CtoCビジネスの急先鋒の上場だけに、EC業界でも大きな話題となりました。
しかし上場後の勢いはいま一つで、12月にはとうとう株価が2,000円台を割り込み、投資家からはため息が聞こえる事態に。
上場時の株価（6,000円）からすると3分の1まで値を下げたとあって、2019年は巻き返しを見せるのか注目が集まります。
新たなトレンドはDtoCサービス
BtoB、BtoC、CtoCに続くビジネス形態として今後のEC業界で注目を集めそうなのがDtoCサービスです。
DtoCとはダイレクトtoコンシューマーの略で、自社で開発したプライベートブランドやネット限定商品をEC市場でダイレクトに販売する方式。
これにより、従来までの卸しや小売といった流通を介さず、自社から直接商品を販売することができます。
2018年にはすでに大手企業がこのサービス形態をスタートしており、流通コストを掛けずに自社商品を販売できるこの方式は、今後のECビジネスの新トレンドとして拡大していくでしょう。
まとめ
2018年のEC業界、注目のトピックス・ニュースはいかだったでしょうか？
こうして振り返ってみると、EC業界のニュースが社会全体のトレンドと一致している点に気付かれたのではないでしょうか？
それだけ、ECの存在が現代社会では欠かせないものとして定着していることが伺えますね。
2019年はどんなECニュースが飛び込んでくるのか、今後も業界の動向からは目が離せません！
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