共感を生むブランド作りの方法とは？

近年、「共感」に重きを置いたブランド作りが注目されています。

例えば、環境問題に積極的に取り組んでいるブランドや、従業員の労働環境の改善など、社会課題を解決する企業は共感を得やすいといえます。こうしたブランドのビジョンやストーリー、世界観に価値を見出したユーザーが、商品の購入やリピーターへ繋がるという訳です。

では、共感を生むブランド作りはどのように取り組んでいけば良いのでしょうか？今回は、共感が注目される理由と、共感を生むブランド作りの方法についてご紹介します。

共感を生むブランドがユーザーに支持されやすい

この数年、ブランドのビジョンやストーリー、取り組みへの「共感」が企業活動において大きく注目されています。

例えば、

• ブランドとして環境問題に取り組んでいる
• ニッチなユーザーの悩みに寄り添った商品を提供している
• 企業の売上だけでなく現場の労働環境にまで目を配っている

など、共感に繋がるエピソードは多岐にわたります。

価値観の多様化によりユーザーの購買行動が変化した

企業が「共感」に注目する理由として、ユーザーの価値観が多様化し、購買行動が変化した点が挙げられるでしょう。

一時代を築いた「大量生産大量消費」は、環境破壊や労働環境の悪化といったさまざまな副作用をもたらしました。とくにSDGsが世界的なムーブメントとして脚光を浴びて以降、こうした社会課題を解決することが企業の責任として問われています。

また、デジタルツールが普及したことで、ユーザーの価値観も多様化。みんなと同じブランドを身に付けるのではなく、自分の意思や思想と距離が近く、共感できるブランドを選ぶよう購買行動が変化しています。

ECでは共感を生みやすいD2Cモデルが台頭

ECではこれまで、「安くて便利」というビジネスモデルが注目されてきましたが、通販という販売形態が広く普及したことで、「価格や機能以外の付加価値」が求められるようになっています。

こうしたニーズを受けて人気を集めているのが、D2Cモデルです。商品の製造から販売、マーケティングにいたるまですべてを自社で完結するD2Cは、世界観やストーリーを武器にニッチな分野でも存在感を高めています。

ユーザーと直接繋がることができるという親近感も共感を得やすいと呼べ、共感を生むブランドを体現するにはメリットの多いビジネスモデルです。今後も、さまざまな業界や商材でD2Cブランドが台頭することが予想され、EC業界のニュースタンダードとして定着していきそうです。

共感を生むブランドの作り方3つの方法

では、具体的に共感を生むブランドの作り方には、どのようなポイントが挙げられるのでしょうか。ここでは3つの方法を見ていきましょう。

1．ブランドのビジョンやストーリーを言語化する

1つ目は、ブランドのビジョンやストーリーを言語化するということ。

共感を得るブランド運営に取り組むなら、まずはブランドのビジョンやストーリーを言語化しておきましょう。

• どのようなブランドなのか
• ブランドとして何を提供したいのか
• 実際にどのような取り組みをしているのか

などなど、ユーザーがすぐに理解できるよう言語化しておくプロセスは大切です。

また、これは内部向けの施策としても重要で、VMVのような形で端的に自分たちのブランドを表現し社内で共有できれば、ブランディング戦略をより強化することができます。

2．SNSやオウンドメディアで情報を発信する

2つ目は、SNSやオウンドメディアで情報を発信するということ。

現代ではスマホやタブレットが普及したことで、ユーザーが情報を気軽に入手できる環境が整っています。こうしたユーザーとブランドが接点を持つために、SNSやオウンドメディアを通じてブランドの情報を積極的に発信していきましょう。

ポイントとなるのが、マーケティング色を強く押し出し過ぎないこと。セール情報や新商品の情報も大切ですが、共感を得るにはブランドのカラーや特徴がよく見えるコンテンツが好まれます。

例えば「中の人」の存在が注目されるようアカウントのキャラクター設定や投稿内容に統一感を持たせるといった戦略はよく用いられます。

3．ユーザーと直接的な関係性を築く

3つ目は、ユーザーと直接的な関係性を築くということ。

SNSで個人が気軽に発信できる現代では、ブランドから個人へアプローチすることも容易になりました。例えば、自社のブランドについての投稿（UGC）をLPや自社アカウントで共有するといった依頼を、DMから連絡してみましょう。投稿を取り上げてもらえることはもちろん、ブランドから直接連絡があるという出来事はユーザーにとってとても好感を持つことができます。

また、SNSならより気軽に投稿へのコメントや共有、フォローといった形で、積極的な交流を図ることができます。こうしたアプローチが積み上がっていくことで、ブランドへの共感を得ることに繋がります。

まとめ

商品の機能性だけに重きを置くのではなく、ブランドがどのような想いや世界観を持って運営しているのかといったポイントが、ユーザーが購入を判断する基準となってきました。

こうした情緒的な価値を体現するには、共感を呼ぶブランド作りが大切です。近年はデジタルツールが急速に定着したことで、企業とユーザーが直接的な関係を築くことが可能となりました。

こうしたツールの特性を活かしながら、ECサイトでも共感を生むブランド作りに積極的に取り組んでいきましょう。