リピート通販は同じ商品を繰り返し購入するビジネスモデルだけに、ブランディングの成否が売上に大きく影響します。
しかし、いざブランディングに取り組もうと考えても、何から手を付けていいのか悩んでしまうものです。そこで今回はリピート通販の中からブランディングに成功した事例を3つご紹介します。
なぜリピート通販ではブランディングが重要なのか？
そもそもなぜリピート通販ではブランディングが重要視されているのでしょうか。
理由は大きく2つです。
- 他社との差別化を図るため
- ブランドの信頼度やファンを育成するため
1つ目は他社との差別化を図るためです。リピート通販は化粧品や健康食品など、比較的取り扱う商材が偏りやすいビジネスモデルです。どうしても他社と商材が似通ってしまうため、どう差別化を図るのかがポイントとなります。そこで重要なのがブランディングです。似通った商品であってもブランディングによって付加価値を提供できれば、ユーザーは自社の商品を選んでくれます。
もう1つはブランドへの信頼度やファンを育成するためです。リピート通販は言うまでもなく、リピーターの存在がビジネスの成否を分けます。しかし継続した商品を購入してもらうには、商品やブランドへ対しての信頼感や安心感が大切です。そこで企業はさまざまなブランディング戦略を採用することで、ユーザーに対してブランドの魅力や世界観、安全性を訴求。こうした取り組みからリピーターやファンが増えていけば、売上向上が期待できます。
ブランディングに成功しているリピート通販の事例3選
では、実際にリピート通販の中でブランディングに成功している事例について見ていきましょう。
1．オルビス
1つ目は化粧品ブランドのオルビスです。
オルビスはリピート通販の売上ランキングにも毎年上位に名を連ねる人気ブランドですが、2018年からの3年間で大規模なリブランディングに取り組みました。従来のカタログ通販を中心とした戦略ではなく、ユーザーとの関係性を重視したブランドへの方向転換が狙いです。
それまで化粧品や健康食品、ボディウェアなど各商品ごとに統一ができていなかった商品開発や販売戦略を見直し。「肌が本来持つ力を信じて、引き出す」や、多様な美のあり方を提案する「スマートエイジング®」といったオルビスの原点を強く意識したブランディングに注力しました。
そうした取り組みから生まれた新ブランド『オルビスユー』は、従来の商品に比べシンプルで洗練されたパッケージデザインを意識。新たなオルビスのブランドイメージを体現する商品として大ヒットを記録しました。
2．バルクオム
次にご紹介するのがメンズスキンケアブランドのバルクオムです。
バルクオムのブランディング戦略としてまず思い浮かぶのが洗練されたパッケージデザインです。白を基調にした無駄のないおしゃれなデザインは、スキンケア商品をただの消耗品として扱うのではなく、おしゃれな存在として再定義することに成功しました。
またこうしたブランドイメージを訴求するために、人気俳優やスポーツ選手をブランドキャラクターに起用。メンズスキンケ＝バルクオムとすぐに連想できる強いメッセージを発信しました。
近年はSNSを使ったユーザーとのコミュニケーションにも力を入れています。ユーザーがSNSに投稿したコンテンツ（UGC）を自社のLPに活用するなど、ブランドへの親近感や愛着を生み出す取り組みが話題となっています。
3．スナックミー
最後にご紹介するのが、おやつのサブスクD2Cとして人気のスナックミーです。
スナックミーは商品を購入する前に実施するおやつ診断を元に、AIが好みのおやつを診断。この結果を元に厳選された8種類のおやつが自宅まで届くサービスです。リピート通販の基本的なビジネスモデルとデジタル技術の融合を図りました。
さらにスナックミーが面白いのは毎回どんな商品が届くのか分からないワクワク感を演出している点で、体験型のサービスという強みを持っています。ブランディングでもこの体験をしっかり訴求しており、広告に使用するテキスト一文にも「毎回違った商品が届くワクワク体験」というベネフィットを含めるなど、こだわりを持っています。この他にも、スナックミーではおやつが梱包される箱のデザインに力を入れるなど、開封体験を向上させるさまざまな取り組みでブランドイメージを高めています。
まとめ
今回はリピート通販の中からブランディングに成功している事例をご紹介しました。
リピート通販は同じ商品を繰り返し購入してもらうシンプルなビジネスモデルです。それだけに、ブランドの付加価値や他社との差別化が重要なポイントとなります。ブランディング戦略はこうした課題を解決する方法の一つで、成功を収めているリピート通販各社も積極的なブランド戦略で成果を上げています。
近年はSNSや各種プラットフォームが普及したことで、企業がブランディングに取り組むハードルが下がっているため、小規模の事業者でも積極的なブランド戦略に取り組んでみましょう。
