リピート率とは?
リピート率とは、これまで一度でも商品を購入した全顧客のうち、どのくらいの人がリピート購入してくれたのかを示した割合です。 継続してサイトを利用してくれている人の割合を求めるための指標で、ECサイトのショップ運営を評価する上で重要視される値の1つです。 リピート率は次の計算式で算出できます。当月のリピート率 = 当月のリピート客数 ÷ 累計の新規顧客数 × 100
重要なのが、分母を累計の「新規」顧客数とすることです。毎月の顧客数を単純に足し算してしまうと、再来店した顧客まで含まれてしまいます。「新規」で来店した顧客数の累計を分母にすることで、正確な指標を算出しましょう。
なぜリピート率が重視されるのか?
ECサイトでは新規顧客の獲得と並行してリピート顧客の獲得が売上アップへの鍵となります。リピート顧客は新規顧客に比べて獲得コストが低く、利益率が高い傾向にあります。また、すでに商品を購入した経験あるため、サイトへのロイヤリティが高く今後も継続して購入してくれる可能性が大きいといえます。 そこで、サイトの分析の際にリピート率を継続的に追いかけることで、リピート顧客の傾向や獲得へ向けてのアイデアを集めることができます。【商材・業種別】ネット通販のリピート率
ここからは、ネット通販(EC)におけるリピート率の平均について見ていきましょう。
一般的にEC小売業界のリピート率の平均は30~40%とされています。
ECは他のビジネスモデルに比べリピート購入しやすい仕組みが用意されています。そのため全般的にリピート率は高い傾向にありますが、取り扱う商材によって平均にはバラつきがあるようです。各商材別のリピート率を見ていきましょう。
ファッション
ファッション通販サイトの平均リピート率は約35%とされています。 ファッション分野はブランドに固定客が付きやすく、一度商品を気に入ってもらえると継続して商品を購入してもらえる傾向が強いといえます。そのため、ブランド力が高い通販サイトではリピート率の平均が50%を超えるケースも少なくありません。 見方を変えると、それだけ競争率が高いということ。他のブランドと劣らない商品の提供はもちろんですが、継続してサイトを訪れてもらうための施策やUIの工夫も大切です。また、ブランドイメージを向上させるためのSNS戦略やメディア戦略もファッション分野では欠かせない取り組みでしょう。化粧品・健康食品
化粧品や健康食品を取り扱う通販サイトの平均リピート率は約50%と高値を示しています。この分野は日々利用する消耗品が多く、EC業界でも人気が高い商材です。 消耗品を取り扱うショップにとってリピート率はかなり重要です。 定期購入や送料無料サービス、ランクアップ制度などの施策を積極的に取り入れながら、継続してサイトを利用してもらう仕組みを用意しておく必要があります。リピート率が安定している状態でも、一度施策を中断してしまうと大量の顧客離反を招いてしまうケースも少なくありません。 定期的なキャンペーン等と併用しながら、施策を常設するなどしてリピート率を維持・向上させるようにしましょう。旅行サービス
旅行サービスの平均リピート率は45%と高い数値です。これは、サイトを利用する際に情報を入力する手間を簡略化したいためで、一度利用したサービスを継続する傾向があります。そのため、ECサイトを構築する際は、入力の手間をスキップできる機能や、2回目以降の入力の手間を極力省くといった設計が必要です。 また、旅行サービス分野ではポイントの獲得や利用が人気で、サービスを継続することでボーナスポイントがもらえるといった施策も効果的でしょう。PC・家電
PC販売の平均リピート率は25%。やや低い値ですが、これはPCが頻繫に買い替える商品ではないという特徴が理由といえます。一度購入すると最低でも数年は利用することから、どうしてもリピート率は低くなってしまいます。 こういった買い替えスパンが長い商材を取り扱う際は、PC本体だけでなく周辺機器を積極的にアピールしましょう。PCと互換性の高いマウスやキーボード、セキュリティソフトなどを販売することで、本体を購入して以降もユーザーと関係性を切らないことが大切です。また、アフターサービスやメンテナンスをサイト内で提供することで、次回も同じ機種を購入したいという満足度を提供することも、リピート率を高める鍵となるでしょう。 実は家電分野の平均リピート率は約35%と高めです。これは本体以外の周辺アイテムを幅広く取り揃えることで、ユーザーが同一サイトで購入を継続しているため。リピート率が低い商材を扱う業界にとっては、参考となるデータです。どうすればリピート率を上げられるのか?
通販のビジネスモデルは、基本的にリピート率を高めやすい施策が用意されています。
- 送料無料
- 類似商品の紹介
- ポイント制度
- メールマガジンの配信













