ウィズコロナで飲食店ができる対策とは? - リピスト | ECサイト構築システム

ウィズコロナで飲食店ができる対策とは?

ウィズコロナで飲食店ができる対策とは?

全世界を襲った新型コロナウイルスの大流行。経済へのダメージは甚大ですが、とくに大きな影響を受けたのが飲食店です。これから迎える「ウィズコロナ」の時代に、飲食店ではどのような対策を講じていく必要があるのでしょうか?

今回は、ウィズコロナで飲食店ができる対策についてご紹介します。未曾有の危機を乗り越え、事業を再生させるヒントを探っていきましょう。

ウィズコロナ時代の飲食店の現状は?

まずは、ウィズコロナ時代を迎える飲食店の現状について整理しておきましょう。

飲食店1店舗あたりの平均来店件数

飲食店の予約顧客管理システムを提供する「TableCheck」の発表によると、2020年4月29日~5月6日の大型連休中の平均来店数は、前年比で90.5%減。大都市での緊急事態宣言の発令や、各自治体での自粛要請の影響がはっきりと現れる衝撃的な数字となりました。飲食店では来店者の減少により売上が激減。感染対策への設備投資費も経営を圧迫するなど、厳しい状態が続いています。

飲食店1店舗あたりの平均来店件数(8月)

TableCheckから発表された、8月1日~8月30日のデータでも平均来店数は前年比で37.3%減。やや回復傾向は見られるものの、いまなお飲食店を取り巻く状況は過酷といえます。

参照データ:データに見る新型コロナウイルスが飲食店に及ぼす影響と支援について

求められるのはウィズ。ウイルスとの共生は避けられない

現在、世界各国の医療メーカーが新型コロナウイルスのワクチン開発を進めていますが、日本国内での提供は早くても2021年とされています。飲食店の事業者からすれば1日でも早いワクチン開発を願たいところですが、今後もウイルスとの共生を目指す「ウィズコロナ」の時代は続いていきます。

事業を継続し今後も飲食店を続けていくためには、「ウィズ」スタイルのビジネスへの速やかなシフトが必要です。

飲食店ができるウィズコロナ時代の対策は?

では、ウィズコロナ時代の飲食店ができる具体的な対策について見ていきましょう。

1.店内の感染対策を徹底する

disinfect the table

1つ目は、店内の感染対策を徹底するということ。

さまざまなサービスが展開される現代社会ですが、飲食店の基本は実店舗です。店舗での調理ができなくては、他のサービスを導入していくこともできません。やはり土台となる店舗の感染対策を徹底するが、ウィズコロナにおいてもっとも重要なポイントといえます。

具体的には、

  • 3密を避ける
  • パーテーションやアクリル板の設置
  • 店内の換気・消毒の徹底
  • スタッフの感染対策(マスクやグローブ)の徹底
  • 椅子やテーブルの数や角度による物理的な対策の採用
  • 人数や時間を制限する

といった項目が挙げられます。

実店舗でのこうした取り組みをしっかり徹底しておくことが、消費者への安心感の提供に繋がります。実店舗以外のサービス形態を導入する際も、こうした安心感が大きな強みとなるでしょう。

2.オンラインサービスの活用

online payment

2つ目は、オンラインサービスの活用です。

例えば、会計時の接触機会や時間を短縮する上で、キャッシュレス決済の導入は効果的です。消費者の利便性向上の面からも、メリットは大きいでしょう。また、アプリによる予約機能や注文サービスを構築すれば、店舗での滞在時間や混雑を回避できるため、ウィズコロナの対策としても効果を発揮します。

こうしたオンラインサービスは消費者との接点を生み出し、継続的な関係性を築く上でも活用できるため集客や売上の向上も期待できるでしょう。

3.デリバリーの活用

food delivery

3つ目は、デリバリーの活用です。

先ほど、実店舗以外のサービスの導入について触れましたが、デリバリー(宅配)はその1つといえます。店舗での密集や人との接触を避けるという点では感染対策として効果的。また、飲食店からすれば新たな販路の確保や顧客の獲得にも繋げることができます。

自社で配達業務をカバーできない場合は、Uber Eats(ウーバーイーツ)を始めとしたサービスを活用することで、スムーズにデリバリー体制を構築できます。

ただ、デリバリーでもまず基本となるのは感染対策の徹底です。実店舗での取り組みをSNS等で発信することで、デリバリーでも安心感を提供しましょう。

4.ECサイトを構築する

ec shopping

4つ目は、ECサイトを使った販売に取り組むということ。

ウィズコロナによる巣ごもり消費の増加にあわせて、飲食店でもECサイトを開設する動きが増えています。デリバリー同様、新しい販路の確保や顧客獲得には効果的で、オンラインで24時間商品を購入できるという強みは、ECならではといえるでしょう。

一方で、飲食店の形態によっては、ECとの相性が良くないケースも考えられます。例えば、生モノを扱い鮮度で勝負する店舗では、配送時間が発生するECは不向きといえるでしょう。無理に冷凍・冷蔵の商品を販売しても、店舗の強みが消えてしまい、かえってマイナスのイメージを植え付けるリスクが発生します。

まずは、自社の商品がEC向きかどうか、しっかり把握してサービスの導入を検討するのが大切です。あくまでも実店舗の延長にEC事業があるイメージを持つと、質の高いECサイトの構築に繋げられるでしょう。

まとめ

今回は、ウィズコロナ時代の飲食店ができる対策についてご紹介しました。

未曾有の感染症被害は、飲食店に甚大なダメージを与えています。しかし、終息までの道のりは続くだけに、いかにウイルスと共生するかという「ウィズコロナ」の意識が重要となってきます。実店舗では感染対策を徹底しつつ、新しいビジネススタイルを模索していきましょう。

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