近年サスティナブルという言葉が盛んに取り上げられるようになりました。「持続可能な」という日本語を意味するこの言葉は、自然環境や社会平和に向けて世界が一つになって取り組むことを目的とし、リピート通販をはじめとしたECでも重要視されています。
今回はサスティナブルという言葉の意味や注目される背景、リピート通販やECでどのような要素が求められるのかについて解説します。
サスティナブルとは？
サスティナブル（sustainable）とは、持続する・維持するという意味の「sustain」と、～できるという意味の「able」が組み合わされた言葉です。
日本語では「持続可能な」「ずっと続けていく」といった表現で訳されることが多く、自然環境の保全や平和の実現、社会課題の解決などを目指して「持続可能な社会」を築くことを目指した取り組みに使用されます。
2015年に採択されたSDGsが社会に広がるきっかけに
サスティナブルという言葉が社会に広く知られるきっかけとなったのが、2015年に国連サミットで採択されたSDGs（エス・ディー・ジーズ）です。SDGsはSustainable Development Goalsの略で、日本語では「持続可能な開発目標」と呼ばれています。
SDGsでは貧困や飢餓から環境問題、経済成長やジェンダーにいたるまで全世界が対峙すべき17の目標を定め、各国が具体的な取り組みを行うと定めました。SDGsは社会の営みを生み出す企業にも深く関係するため、多くの企業でもサスティナブルやSDGsといった言葉を掲げ、さまざまな取り組みを実施しています。
リピート通販やD2CといったECビジネスでもこうした動きが活発化しています。今後企業は、自分たちが取り組む事業とセットで、サスティナブルな社会を実現するための具体策を提案することが求められます。ユーザーもこうした企業を選択し商品を購入する流れが増えており、事業者は社会の潮流をしっかり受け止め、具体的なアクションを起こすことが必要でしょう。
リピート通販やD2Cがサスティナブルに貢献するための2つの要素
では今後リピート通販やD2CといったEC事業者がサスティナブルに貢献するには、どのような具体策が求められるのでしょうか。ポイントは大きく次の2つです。
- 環境に配慮した製品の開発・販売
- サスティナブルに貢献するビジネスモデルの構築
環境に配慮した製品の開発・販売
1つ目は環境に配慮した製品の開発・販売です。
モノを売るリピート通販やD2Cにとって製品の開発は必ず発生するオペレーションといえます。この製造過程で発生するCO2排出や天然資源の消費は、EC事業者がサスティナブルな社会に貢献する上でもっとも身近な要素です。
海洋プラスチックや再生ポリエステルを使った商品開発や、製造方法の見直しによるCO2の削減などは取り組みの一例です。過剰な梱包を減らし、無駄な資源を消費しない取り組みも効果的でしょう。
またECで大きな問題となっているのが流通過程で発生するCO2です。ユーザーが店舗を訪れるのではなく、事業者が商品を届けるECのビジネスモデルには流通が不可欠です。一方でその過程で発生するCO2が環境破壊を引き起こしているという指摘は的を得ています。流通コストだけに目を向けるのではなく、今後は環境という視点を織り込んだ事業へと取り組みも大切となってきます。
サスティナブルに貢献するビジネスモデルの構築
もう1つはビジネスの仕組みそのものに工夫を施すことで、サスティナブルに貢献するという要素です。
例えば先ほどの流通で発生するCO2の問題に取り組むため、配送料をユーザーが値上げできる仕組みを採用し、CO2削減に取り組む事業の活動に貢献する「オフセット」を取り入れるEC事業者が登場しています。また購入した商品の一定の割合をサスティナブルな活動に寄付するといった取り組みも、ビジネスモデルから貢献できるアイデアです。
この他にもSDGsの17の目標には、雇用や就業環境においても持続可能な社会を目指すことを掲げています。海外の安価な賃金で大量生産された商品を販売するといったビジネスモデルは、この文脈から言えば持続可能とは呼べません。販売価格を高くしてでも、雇用者の労働環境や条件を改善する取り組みも、ビジネスモデルでサスティナブルに貢献する方法の一つです。
まとめ
サスティナブルとは日本語では「持続可能な」「ずっと続けていく」という意味の言葉です。2015年に国連サミットで採択されたSDGsをきっかけに社会に広く認知され、自然環境の保全や平和の実現、社会課題の解決などを目指して「持続可能な社会」を築くことを意味します。
リピート通販やD2CといったEC業界でも近年はサスティナブルへの対応が求められており、企業では製造工程やビジネスモデルを工夫することで持続可能な社会づくりに取り組んでいます。すでにZ世代をはじめユーザーの中にも、企業が「サスティナブルを実現するためにどんな取り組みをしているのか」を商品を購入する判断材料にする動きが増えています。
一方で見方を変えれば、こうした取り組みに積極的な企業はしっかりとユーザーやファンを獲得できるということ。リピート通販のように継続的な関係が重視される事業では、サスティナブルを上手くビジネスに取り組めば、新たなビジネスチャンスを開拓できるでしょう。
